はたらく人の創造性コンソーシアム発足

株式会社イトーキ、NTT都市開発株式会社、oVice株式会社、株式会社ザイマックス不動産総合研究所、株式会社JTB、株式会社パソナ、VISITS Technologies株式会社、株式会社リコーの8社は、はたらく人の創造性を高めるための研究、研究成果の普及、および創造性を高めるためのビジネス創出を目指して、「はたらく人の創造性コンソーシアム」を2022年１月13日（金）に発足しました。

以下、共同発起企業代表者、アドバイザーからのコメントを掲載いたします。

株式会社イトーキ

働き方改革、コロナ禍を経て、働く環境は限りなく拡張しています。働く環境＝オフィス、という常識はもはや存在せず、あらゆる瞬間を働く環境として活用していくことが、私たちの「働く」をより良くしていきます。「はたらく人の創造性コンソーシアム」に参加し、TECH＆DESIGNで実現する、創造的に、健康的に、いつでもどこでも協働できる、働く環境で創造性を発揮していきます。

NTT都市開発株式会社

NTT都市開発株式会社では、ひと中心の街をデジタルがさりげなく支える未来の実現に向けて、様々な取り組みを行っております。「働く」という時間は人生の中で大きなウェイトを占めています。チームの創造性を高めると同時に、一人ひとりのWell-beingを実現する「未来の『働く』」を具現化していきたいと考えております。
本コンソーシアムでは「はたらく人の創造性を高める道筋。それを支えるデジタル」を探求し、その実現に向けて皆さまとともにチャレンジしていきます。

oVice株式会社

2次元のメタバース「oVice（オヴィス）」は、現実世界のようなコミュニケーションができることから多くの企業の働く場所として活用されています。数年で大きく変化した“働き方“には今後も様々な変革が起こり、どこにいてもパフォーマンスを発揮し創造性高く働ける「ハイブリッドワーク」環境が整備されていくと考えています。本コンソーシアムにおいても、スタートアップ企業らしい柔軟性と多様性によって“働き方“の仕組みを提案し、日本のイノベーションを後押ししていきたいと考えています。

株式会社ザイマックス不動産総合研究所

ザイマックス不動産総合研究所は、30年以上に及ぶ不動産の運営・管理等の実務を担うザイマックスグループならではの切り口で、不動産マーケットや需給等に関する多彩なデータ蓄積と独自の調査・研究を行い、情報を発信しています。近年、働き方や働く場が多様化し、ハイブリッドワークを前提に企業が成長するためには、企業だけでなく、はたらく人個人にも変革が求められています。本コンソーシアムへの参画により、弊社ならではの貢献と新たな発見が見出せることを期待しています。

株式会社JTB

JTBは、昨年度、創業110周年にして初めて、旅行“外”事業が旅行事業を上回る売上決算となりました。旅行事業のみならず、旅行者や企業、地域、学校などを「つなぐ」ことで、様々なお客様のご満足や課題解決に「つなげて」いく共創視点を軸に、新たなビジネス創出を手掛けています。本コンソーシアムを通じて、はたらく人の創造性を高める社会へ挑戦してまいります。

株式会社パソナ

パソナグループは「社会の問題点を解決する」という企業理念のもと、ダイバーシティを推進し、誰もが自由に好きな仕事を選択でき、働く機会を得られることを目指して、様々な社会インフラを構築してきました。”はたらく人”の創造性を高めるアプローチは、働くことの意義と社会の潮流を捉えなおし、新技術の活用も交えて社会のあり方を再考することにも繋がると考えます。「人を活かす」という観点からコンソーシアムの皆様とぜひ活発な意見交換をしていきたく思います。

VISITS Technologies株式会社

VISITSは「創造性を科学し、世界中の誰もが社会価値創造に貢献できるエコシステムを構築する」というミッションのもと、未来を変える革新的なアイデアを抽出できるAI搭載型共創ツール「VISITS forms」とDXに必要な創造性人材を発掘・育成する「DXクラウド(デザイン思考テスト)」を開発・展開しています。創造性をテクノロジーの力で可視化することを通じ、一人ひとりが創造性に意識的になり、共創とイノベーションが加速する社会というテーマに向き合ってきました。本コンソーシアムでは多様な会員の皆様との共創を通じ、テクノロジーの視点から「はたらく人の創造性」の普及に努めてまいります。

株式会社リコー

リコーは創業100年を迎える2036年に向けて、「“はたらく”に歓びを」というビジョンを掲げています。業務の効率化や生産性向上を超え、はたらく人が人ならではの創造力を発揮することで、充足感や達成感、自己実現の実感につながる、“はたらく”の変革をお届けすることが使命であると考えます。本コンソーシアムへの参画も、その実現に向けた取り組みの一つとなるものです。